つれなのふりや

  とある昼寝……。



  シアワセ一杯の寝顔。



  母・ヒメもシアワセなひととき。



  なぜかユメだけはこちら（部屋の前の廊下）でのび～。



  かと思うとこんなだもんなァ(゜゜;)(゜゜;)(゜゜;)



  前回も似たようなのを載せたけれど、今回はお３方。



  コムギ（大）、そら（小）、クルミ（小）。親子じゃなくて兄・弟・妹なのでありＭＡＳＩＴＡ。



  ヒメ家族勢ぞろいо(^ヮ^)о



  夕食タイム。



  椎名歩美ちゃんおっと椎名誠の『メコン・黄金水道をゆく』（集英社文庫）にこんなエピソードがある。

＞生け簀の上に泥のかたまりのような餌を置くと、稚魚の大群（引用者注：養殖されているライギョの稚魚）がどんどん水から生け簀の上に這い上がってきてその泥のような餌に食らいつく。激しく前身をおどらせて食らいつくので餌の中に頭を突っ込んでしまう威勢のいいのがいる。チュウチュウと鼠のような声をあげ、（中略）鍋で天ぷらを揚げているような音がする。いやはや雷魚たちの貪欲さがよくわかる光景だった。（１９８ページ）

　ヒメ家族の夕食とは、つまりはそんな案配。本当に「ムシャムシャ」という音がサラウンド状態で皿がからっぽになるまでつづくのであった。その様子をみて大満足のひとときではあるのだけど。



■外務省海外危険情報のナゾ

  話かわりますけど。

  　年に数回程度の海外渡航をしていることもあって──言うまでもなく、コロナ禍の影響をモロに受けているが──、日本国外務省の「海外安全ホームページ」をチェックすることは多い。さまざまな情報が網羅されなにかと参考になるなか、「国・地域別海外安全情報」を愛用しているひとも多いのではないかと思う。

　ご存知のとおり、地図や文章による状況説明や注意喚起をするとともに、５段階に分けて渡航のさいの危険情報を発信している。すなわち「無色（とくに説明なし）」「黄色：レベル１＝十分注意」「柿色：レベル２＝不要不急の渡航中止」「橙色：レベル３＝渡航中止勧告」「赤：レベル４＝退避勧告」である。

　いずれも参考にさせていただいているが、今年の春ごろに某社のWＥＢサイトに旅行記を寄稿したさい、「橙色：レベル３＝渡航中止勧告」エリアを歩いた点にも触れたことがある（「ジャングルを抜けて走るマレーシア唯一の寝台列車を乗り継ぐ２泊３日鉄道旅──AERAdot.」）。

　さすがに外務省からクレームの類が来ることはないと考えていたが、この国の“正義感溢れるひとたち”が「自粛警察ごっこ」よろしく編集部に文句のひとつでもつけるかもなぁぐらいには思っていた。編集部に確認をとったワケではないが、記事を読んでくれるひとがほとんどいなかったのか、はたまた「どうでもいいや」ぐらいに読み飛ばしてくれたのかはさておき、知る限りにおいてそうしたクレームの類はなかったようである。

　それはさておき、この外務省の危険情報を見るにつけ、かねてから不思議でたまならい点がある。取材エリアのひとつである東南アジアには、何カ所かにわたり危険情報が発出されている。拠点となることの多いタイの首都・バンコクにも「黄色：レベル１＝十分注意」が出されており、発出に関する説明文を読むとその意味がよく理解できる。

　オレが疑問を抱いているのは、アメリカ合州国が全土にわたり真っ白、すなわちこれといった危険情報が発出されていないことなのである。

　考えてみてほしい。先進国のクセに珍しく銃器が事実上野放しになっているだけでなく、現実に銃などの武器を用いた犯罪や官憲による強権発動が日常茶飯事のようにわが国でも報じられている国である。蔓延してやまない薬物問題。貧困と重度な社会的格差、そして根強い人種差別。こんな実態について多少なりとも知っているのは言われるまでもなく常識中の常識というものであろう。

　外務省のサイト上では、いちおう人種差別問題にからむ大規模デモなどに関する注意喚起は文章によってなされているが、一方で顕在しているリスクに対しわざと眼をつぶっているとしか思えないのである。


■ＪＦＫ拉致事件──米国によって人質とされたフランス人ビジネスマン

　さて、そんなアメリカ合州国の“素顔”を捉えたルポルタージュの傑作に巡り会うことができた。

『The American Trap　アメリカが仕掛ける巧妙な経済戦争を暴く』（フレデリック・ピエルッチ＆マチュー・アロン著／荷見明子監訳・浦崎直樹、小金輝彦、宮島聡訳／ビジネス教育出版社）である。

　面白かった。もっとも、著者（Ｆ・ピエルッチ氏。共著者のM・アロン氏はジャーナリスト）の体験からすれば面白がる話ではないのだが、４４２ページにのぼる長編ながら、仕事をほっぽり出して一気に読みふけってしまったものだ。

　物語──といっても現実に起こった出来事だが──は著者が搭乗していた旅客機が、ニューヨークのＪＦＫ国際空港に到着したところからはじまる。ビジネス上の出張での渡米であった。ところが、彼を待ち受けていたのは米国の官憲であり、まだ機内にいて入国もしていないというのにそのまま拉致されてしまったのである。

　著者はフランスの巨大企業、アルストム社の幹部のひとりで、世界各国で展開している大型事業に携わってきた。

　まったく要領を得ないまま不潔極まる拘置所に投げ込まれ、徐々に事情がわかってきたのは、米国が制定したＦＣＰＡ（海外腐敗行為防止法）違反を疑われているということであった。

　ＦＣＰＡとは、ごくかいつまんでいえば、諸外国における公共事業などにさいし、官憲や政治家、有力者などに対する賄賂（贈賄）を禁止するという法律である。それだけであれば「あたりまえにいい法律じゃないか」と思うところだが、問題は米国がその立件と捜査、処罰する権限を事実上独占しているところにある。そして驚くべきことに、著者が在籍する（当時）アルストム社が米国での贈賄を疑われているという話ではないのだ。明らかになってきたのは、10年も前に実施されたインドネシアにおけるプラント事業が案件として挙げられていることであった──贈賄そのものについては事実だったようであり、当時のフランスは官民を問わずこうしたロビー活動について寛容だったらしい──。

　それでは米国が立件できるという根拠はなにか？　これがなんと、なんらかの形で米国と関わってさえいればいいのだ。たとえば米ドルで取引をした。あるいは、米国にサーバーのあるＥメール（ホットメールやＧメールなど）を用いて該当事業に関連する連絡を取ったというたったそれだけでも可能だというのだから空恐ろしくなってくるではないか。

　のちに証拠としてＥメールを含む１５０万件の関連証拠を米国司法省が提出するが、つまりはそれが簡単にできるほど通信が筒抜けにされているということにほかならない。米国は中国製スマホや通信サービスを「スパイ」などとして叩いているが、なんのことはない、米国だって同じこと──中国が同様のことをしているという確実な証拠は上がっているのか？──をしているだけの話なのである。

　さて、著者は劣悪な拘置所やら刑務所やらに監禁されただけでなく、ついにはアルストムにも裏切られてしまう。しかも、当座の味方であるハズの弁護士は米国流“談合”専門の法律屋にすぎず、そんな状態にあって事態が好転するワケがないのであった。

　そして、さらに明らかになってきたのは、標的はあくまでアルストム社であり、著者はその籠絡のための人質にすぎないことであった。しかも“違法行為”に対する処罰の標的ではなく、米国の巨大企業・ＧMがアルストムの主幹事業を乗っ取るための米国流合法的プロセスを踏んだというのがその正体である。その過程で著者やその家族らが辛苦を味あわされる事態に陥ってしまったのである。いわく、

＞アルストムは、司法省に贈賄容疑で告訴されながら、ＧＥ社に買収される５社目の企業だったのだ！（２４１ページ）

　である。


■恐怖の米国司法制度

　それでは、以下に印象に残ったいくつかの部分を引用し、簡単なコメントをつけてみたい。

＞（前略）アメリカの司法は、映画で見るそれとはまるで違っていたのだ。（中略）華々しい法廷場面で、ベテラン弁護士が被告人のために声も集高らかに弁論を繰り広げるシーンだ。あたかも、どんな些細な事件でも法廷が開かれ、弁護されるような印象を与えているのだが、現実はまったく違う。というのは、刑事事件ではほとんど裁判は開かれないのだ。90％の被疑者が裁判をあきらめる。理由は一つ。裁判になれば、とほうもない弁護費用を負担しなければならず、金のある者、それもかなりの富裕層だけがそういう高額の弁護費用を賄えるのだ。（１２３ページ。ＷＥＢでは横書きとなるため、数字は本書の漢数字から算用数字に置き換えました──以下、同）

　ここでいう弁護費用には、以下の要件も含まれる。すなわち、

＞証拠の分析や再鑑定の費用、あるいは自分に有利に働く証言を探す費用（以下略。同）……。

　証拠の分析といっても、場合によっては何十万件にも及ぶこともあるらしい。そのためにかかる費用は数十万ドルにも及ぶというのだ。方や検察側は潤沢な予算と人員、さらに法に則らせるという点で常に先手を取っている。つまり、被疑者にとってはハナっからアンフェアな戦いとなることを覚悟しなければならないことを意味する。

　本書では、たとえば検察側が押さえているＥメールが無罪の証拠となる可能性を被疑者＝著者が弁護士に指摘している場面がある。しかしの件数はおよそ１５０万件以上。ＦＢＩ側のスパイによる録音データの存在も示唆されているという。やましいことはなんらないハズだが、実際になにがどこまで押さえられるかはわかりようがない。つまり内容を検証するためだけでもそのすべてに当たる必要がある。単純なことだ。それに対する弁護士の回答。

＞「膨大な数ですよ！　１５０万件です！　少なくとも３年はかかるだろうし、費用も数百万ドルになりますよ」

　つまり、こういうふうにしっかり罠が仕掛けられ、その罠に獲物がはまるのだ。（中略）裏で糸を引く者が勝つと決まっている。簡単に言ってしまえば、釈放されたいと思うなら、（中略）検察との取引に応じるはめになるのだ。（１３０ページ）

　検察との取引とは、ようは先方の言いなりとなって有罪と認める──たとえそれが事実誤認や言い掛かりの冤罪であったとしても──ということである。しかも、いったん認めたが最後、控訴する権利も失なってしまう。そして、弁護士はあくまでも裁判ではなく取引に応じることが依頼人＝被疑者にとって最良の選択肢であることをゴリ押しするのだ。それもあらかじめ担当検事と話し合ったうえで。善意に解釈するならば複雑な法や前例をタテにした現実的妥協点探し。素直に解釈すれば出来レース、もっといえば八百長というものであろう。オレがさきに米国流談合専門法律屋と記した根拠はここにある（もちろんそうでない良心的な弁護士も多数おられると信じるが）。

＞各国はＯＥＣＤの（国際商取引における外国公務員に対する贈賄と防止に関する条約）に加盟し、それにより事実上、アメリカが自国（引用者注：外国）の企業を訴追するのを認めることとなった。しかも、報復としてアメリカ企業を訴えるなどの法的手段はない！　なんとも卑劣な罠だ。そして、世界じゅうの国がその罠にはまった……。（１７０ページ）

　あえて米国だけにその責任を問おうとは思わないが、これもまた米国お得意の不平等条約ということのようだ。日米安保条約などと同様に。

＞「ようやくアルストムが協力したのは、ほかでもない。幹部たちを起訴したときからです」
　もはや疑いの余地はない。司法省の責任ある立場の人間が公に認めたのである。（中略）より大きな司法取引を引き出すために、個々の人間を単なる駒として扱って利用する（後略。３２６ページ）。

　これはなにも本件だけの例外ではないようだ。同様ないし類似の人質事件は、日本企業にも降り掛かっているらしい。つまり他人事ではない。


■体裁さえ整えればなんだってできる──それが大虐殺であろうと

　そんななか、さらに眼を疑った話もあった。

　米国の司法制度のひとつに「判決前報告書」という書類があるという。保護観察官が被告人と面談し、裁判官に対し刑罰の勧告をするために作成。そこでは量刑に並び被告人それぞれの事情などが勘案されるという。であれば、自分が受けた訴追についての具体的な抗弁や社会的地位──著者の場合、アルストム社の幹部のひとりにすぎず、案件とされる贈賄には直接関わっていない──などについて保護観察官とやらに訴える最後かつ絶好の機会だとだれでも考えるハズだ。ただしあの国の司法の実態を知らなければ……。

＞「そんなことをしたら、検察を敵に回すことになります。保護観察官が聞きたいのは、あなたがよき父親であり、よき夫であり、地域社会で尊敬されていて、毎週日曜日には教会に行くといったことだけです」（弁護士の弁。３７１ページ）

　この実態には呆れてしまうほかはない。もっとハッキリ言うなら、「バカか、コイツらは」と思った。しかしこれが“自由の総本山”と誤解されてやまない米国の司法の素顔ということなのであろう。

＞アメリカの司法はパワーバランスでのみ動くうえ、日々変化があり、制御不能だ（４１２ページ）。

＞法律制度を敵、あるいは敵とみなした相手に適用し、相手を違法状態に陥らせ、最大限のダメージを与え、強制的に従わせる（４２９ページ）

　そしていまひとつ知っておくべきセンスを垣間みることができた。

＞アメリカ人は自分たちのプロセスを誇りにしている。私はコネチカットで働いていたとき、この英単語の意味するところを理解するようになった。アメリカ人はプロセスが大好きなのだ。仕事のなかでも、アメリカ人が独創性を発揮することは少ない。そのかわり、多くのエネルギーと時間を費やして、プロセスを大切にする。まあ、好きにすればいいが……。（80ページ）

　なるほど。プロセスとやらを踏めばいいということか。日本でも“上級国民”がどうのと実態を揶揄する言葉が流行したものだが、日本においてもそうしたプロセスを踏んだ安倍晋三だのその取り巻きだのは、よほど運が悪いかスケープゴートにでもされない限り、どんなに無能であろうが、犯罪を犯そうが、それゆえ悠々自適な人生が送れるというワケか。……というついでの話はともかく、米国流プロセスを自国内で自国民同士のみでやっているぶんには確かに「好きすればいい」ともいえそうだが、実際にはそうタカをくくっていられるハズもないことは本書で詳細に綴られている。

　この「プロセス」。基本的に、アメリカ合州国というのは、国家成立以前に先住民から“合法的”に略奪してきた時代と変わらないセンスを持ちつづけているようだ──日本軍に真珠湾を爆撃させたのが開戦へのワナだったという説もあるが、とすればあれもまた米国流プロセスだったという解釈もできる──。

　さらにいうと、名指ししては失礼だが、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）や中華人民共和国などにみられる強権的手法とも大差がないといえる（どっかの国の“毒殺王”はまた別のカテゴリか？）。そこにあるのは、より巧妙に仕掛けられたプロセスによっているアメリカ合州国と、それよりはだいぶ単純なプロセスでコトを進めている北朝鮮や中国という違いなのではあるまいか？

　しかし、たとえば暴力団などによる違法行為による被害者を救済する可能性がある一方で、国家による強権の行使──本書で明かされている外国企業や個人への莫大な科料など──は、それが巧みに“合法的”であるがゆえに被害者にとってはより深刻なダメージとならざるをえない。それをより強固に仕立て上げたのが、米国流司法制度に顕在するワナといえるのではないだろうか。

　迫真のルポルタージュと出会うことができた。いっそマイケルムーア監督あたりが映画にしてくれないものか。それができうるであろうあたりは──わが祖国・日本はどうですかな？──、アメリカ合州国の素晴らしいところではないのかと勝手に期待しているのだが。



  ところで、『The American Trap～』には拘置所や刑務所内の様子も描写されている。著者と同房の受刑者らとの交流なども綴られているのだが、彼らのプライバシーを慮った仮名のほか、おそらくは施設内での徒名で紹介されている人物も少なくない。たとえばバンコクでムエタイに携わっていた「ムエタイ」やＦＩＦＡのスタッフで著者と同じく贈賄容疑をタテマエに勾留されていた「フィファ」などである。

　それで思い出したのが『囚人狂時代』（見沢知廉著／ザ・マサダ刊）だ。こちらにも「あさまさん」や「銀行」「青学」「女殺しの金ちゃん（本当に殺している）」などの徒名があれこれ登場してくるのだ。

「ぁあ、こういうところも日米──だけじゃないと思うが──共通なんだなァ」

　などと妙なところにも感心してしまいＭＡＳＩＴＡ。

　それにしても。ピエルッチさんが監禁された米国の諸施設と比べたら、日本の拘置所や刑務所（この場合の東京拘置所と千葉刑務所）なんぞ、ほとんど天国かもしれないなぁなどとも思ってしまう（現実にはそんな甘いシロモノではないのだろうが、あくまでも比較での話だ）。基本的に米国っていうのは西部劇の時代から変わってないってことなんでしょうなぁ。朝鮮民主主義人民共和国が中世的であるのと同じように──ただし。ともに殺戮する手段だけは“進化”したが──。三つ子の魂なんとやらである……。

　ついでに……スキャンした黄色い表紙は初出のマサダ版。『囚人狂時代』は文庫で読んだが、あるとき古書店でコイツを発見、「ハードカバーで読んだらまた気分も違うだろう」と思い購入したものだ。こういうケースでは内容に手が加えられていることもママあるが、本書でひとつ気がついたのは、八王子医療刑務所の美人看護士・小原さん（森高千里似だそうだ）のセリフが文庫版よりちょっと大人しかったことか。どうでもいいんですが（笑）。

※おまけ：これは単なる直感的妄想、“下衆の勘繰り”ゆえに具体名を記すのを避けるが、つい先ごろ長い歴史の末に閉園した某遊園地。当初は行政が災害時の避難場所を兼ねた公園とする旨で話を進めていた──その計画が閉園話のはじまりだった──ハズが、いつのまにか米国の巨大企業のテーマパークが併設されるという話になった。まさか、ハナっから行政と米国某社とが仕組んだ出来レースだったなんてこたぁあるまいね？　だとしたら、これもまた米国流経済侵略ということになるのでは……。